第一次ベビーブームの「団塊の世代」の子供世代で1971年から1974年に生まれた第二次ベビーブーム世代は「団塊ジュニア」と呼ばれています。
別名「最悪のババ引いた残念世代」と言われているとかいないとか。
就職から2022年の現在に至るまで他の世代に比べて苦労の多い世代でした。
じつは未来も全く希望の持てない世代なんです。
団塊ジュニアの特徴は「とにかくツキに見放された世代」
過去に襲った不幸と、これから来る災難ををお伝えした上で、この世代の多くの方に最適解となる方法をまとめました。
団塊世代と団塊ジュニアは人口のボリュームゾーン
年代ごとの人口の分布図を見ても一目瞭然で団塊世代と団塊ジュニア世代の人口の多さが際立っています。
ゆとり教育なんて夢のまた夢。
学校では1クラス50人なんて当たり前。
なぜそんなに詳しいかというと私もその1人だからです笑
人口【ピラミッド】ではなく
もはや【花瓶】？「コマ」？
2022年現在 団塊ジュニアの年齢は47歳〜51歳
団塊ジュニア世代はおよそ西暦1971年〜74年に生まれた世代を指しますので、2022年現在47歳〜51歳に当たります。
仕事では管理職世代。
家のローン組んで毎月返済。
子供はおよそ高校から大学生といちばんお金がかかるタイミング。
親はおおむね、70歳代で何かと気をつかう。
いちばんストレスの多い年代かもしれませんね。
団塊ジュニア世代の特徴はバブルが弾けた就職氷河期世代
就職期には氷河期突入。
団塊ジュニア世代が就職する前にバブル経済が弾けて【就職氷河期】が始まりました。
1971-1984年生まれが、「就職氷河期世代」ですから、先陣きって氷河期入りした世代ともいえます。
ですので団塊ジュニアは就職でコケた方が多くいた事実。
希望する会社や職種に就けなかったり、非正規雇用が多いのもこの世代の特徴です。
バブルが弾けた後に就職した団塊ジュニア
この残念な世代がやっと職について聞かされたのが諸先輩型からのバブリーな「昔は良かった話」。
社員旅行はハワイに行っただの、特別手当がウン十万円出ただの、飲み会は会社持ちで高級焼肉店など、さんざん先輩にバブル時代の話を聞かされました。
2022年現在は景気の影響だけでなく、「多様性」というのでしょうか。
社員旅行自体が廃れつつあるものの、団塊ジュニア世代の入社時には社員旅行なるものが存在しました。
しかし、いいとこ国内の1〜2泊二日の温泉地が関の山といった方も多いのではないでしょうか？
団塊ジュニア世代の賃金事情
そしていちばん残念な団塊Jr.の特長がこちら。
長らく日本は「物価が上がらないデフレの国」と抱き合わせで「賃金が上がらない」もセットになっています。
中でも団塊ジュニア世代の上がらなさは他の世代に輪をかけて悪いんです。
・・・というか、ぶっちゃけなぜかこの世代だけ大きく下がっている現実。
厚生労働省は「賃金基本構造調査」を毎年実施して、年代別の税引き前の賃金を算出した統計を毎年発表しています。
上記は男女計、学歴計の税引き前の数値になります。
45〜49歳だと令和3年は555万2900円ですね。
3行目と5行目が、令和3年と比較サンプルとして平成26年、平成22年を比べた表です。
70歳以上は別として、他の世代は賃金がほぼ上昇しているのに対して、この世代の年収が際立って悪い結果となっています。
次の表は男女別の賃金の一覧です。
団塊ジュニア世代の賃金ダウンが男性の賃金低下が要因であることが分かりますね。
女性は45〜49歳の世代はむしろ上昇しています。
団塊ジュニアの男は
泣きっ面にハチやな
昨今の働き方改革でも「女性の就業率や役職への就任」がさかんに言われています。
女性の平均賃金が上がっていくのは納得できます。
この表を見ていると、他の世代や女性の賃金アップに当てられている原資は「団塊ジュニア世代の男性」からではないかと邪推するのは私だけでしょうか。
加えて従来の「年功序列の賃金体制」から「成果主義」に変わりゆく過渡期だからかもしれません。
団塊ジュニア世代を待ちうける「年金受給先送り問題」
先に挙げた人口ピラミッドを振り返ると、まず団塊世代が現在70代です。
団塊ジュニア世代は40代後半です。
現在の出産率は年々下がり、屋台骨の下がどんどん細くなっています。
まさに「少子高齢化」をグラフに具現化した、頭でっかち尻すぼみなグラフです。
マッチョなら「逆三」も
いいんやけどな‥
「年金」。。
「人口グラフ」の頭でっかち尻すぼみの形を見ればまったく期待できませんね。
「破綻」しなくても次のことが予想されます。
年金額の減少
年金受給開始の先送り
医療費負担の増大
企業の定年の廃止や、延長は避けられないと、すでにさまざまなメディアが声を上げています。
つまり「死ぬまで働け」や
来たるXデーに備え資本家になる
日本の企業はコロナショックでいったん停滞しましたが、2022年現在では多くの企業が過去最高益を出しています。
しかしその最高益が従業員の賃金にダイレクトに反映されること無いと言ってもいいでしょう。
じっさいに皆さんの会社は景気の良い数字を出していませんか？
それによって皆さんの賃金はどう変わりましたか？
多くの方は「会社の景気はいいけど、賃金は・・」と感じるはずです。
ではその「過去最高益」はどこにいったのか？
ひとつは「会社の内部留保」です。
やがてくるかもしれない不況や不景気に備えて会社に現金として留めておく。
ここんとこ「企業の内部留保過去最高額」
とか言われてるもんニャ
二つ目は「株主還元」です。
必要以上に内部留保をため込めば株主から厳しい言葉が浴びせられます。
かつての高度成長期のように儲かったお金をどんどん設備投資に回して、結果として社会全体にお金が回って好景気になる図式は昔のスキームになってしまいました。
よって「配当金」の増額や「自社株買い」などを行って、会社のオーナーである株主に利益を還元するのです。
そして会社の役員や創業者は自社の株を多く持っている大株主であることが多いので、その恩恵にあずかれます。
従業員は・・
どうでしょう？
働いている会社の「自社株をしこたま買え」
って訳ではないで〜
つまり「富めるものはさらに富み、貧しきものはさらに貧する」の図式が、「過去最高益」の言葉が出るたびに、今後ますます加速します。
トマピケティ「21世紀の資本論」
近年フランスの経済学者のトマピケティ著の「21世紀の経済論」が和訳されて大きな話題となりました。
そこから有名になったのが【 r ＞g 】
要約すると
「ｒ」は資本を指し、「g」は経済です。
「ｒ」資本の成長率は年間5％
「ｇ」経済の年間成長率は約1〜2％。
つまり給料が上がるスピードより資本が大きくなるスピードの方が早いんです。
どちら側になるかを決めるのは
資産を持つか持たないか
資産とは持っているだけで「資を産む」ものです。
労働からよりも、資産から得られる富の方が早く増える。
資産を持つ金持ちはさらに早く富が増えるってこっちゃ
備えましょう
来たるべきXデーに備えて！
コメント